社員のエネルギーを高める 社内インフルエンサーと周年行事

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社員のエネルギーを高める 社内インフルエンサーと周年行事


社員のエネルギーを高める 社内インフルエンサーと周年行事

筆者:株式会社ゼロイン 取締役副社長 兼 COO 並河 研(なみかわ けん)
1984年リクルート入社。広報室でインナーコミュニケーション施策や教育映像を手がけ、40年超の歴史を持つ社内報『かもめ』2代目編集長を務める。2009年ゼロインの取締役就任。以降、多数の企業で組織活性化をプロデュース。並行してアメフット社会人チーム『オービックシーガルズ』運営会社、OFC代表取締役としてチームをマネジメント。

内外のエネルギーを集め、高める

日本で開催されるラグビーW杯が間近に迫ってきました。国内では日曜日のドラマや、清宮副会長のプロ化構想発言などで、話題が盛り上がってきた感があります。一方、外国人旅行者に向けたインバウンドの取り組みとして、先日、東京都と公益財団法人東京観光財団が、各国のラグビー元代表選手をインフルエンサーとして招聘し、東京と日本各地の観光情報など最新情報を海外に発信することを発表しました。いまやインフルエンサーは、多くの人の共感を喚起しアクションを呼び起こす、重要な存在になっています。

インターナルコミュニケーションにおいても、社内に影響力をもつインフルエンサーを意識し巻き込むことが、施策を盛り上げるポイントとなってきます。特に周年事業を私たちがお手伝いする際には、社内外の「エネルギーを集める、高める」ことを大きなテーマとして、事務局の皆さんに取り組んでいただいています。

そのための取り組みとして、カウントダウンメルマガや、社内メディア・ポスターでの事前告知、周年ロゴ募集など「キャンペーン」のようなものを、プロモーション的に考えていくといろいろなアイデアが出てきて楽しいものです。そしてもう一つ、事務局にお願いするのが、社内外の人たちの巻き込みです。

周年イベントのプログラムや周年誌のコンテンツなど、可能な限りいろいろな「場」に、若手リーダーやレジェンド社員、会社のエポックに関わったOB/OGの大先輩、あるいはお世話になったパートナーやお客様を巻き込んでいただくようにお願いしています。レジェンド社員に若手リーダーがインタビューしたり、エポックとなる出来事について座談会をしていただいたり、本番時にイベントTシャツを着て頂くのもありですし、いろいろな仕掛けが考えられます。

周年オールスターで実行委員会を結成する

本番や制作物上だけでなく、周年行事では、その企画・制作や準備過程に、社内インフルエンサーを実行委員として巻き込むことが大事です。若手リーダーやレジェンド社員だけでなく、社内の様々な人たちとつながり、受信・発信力をもつ人たちが部署に一人はいるものです。そうした社内のキーパーソンたちを実行委員会として通常業務に加えて特別に活動をしていただく。言ってみれば、周年オールスターのようなものでしょうか。皆さん「旬」な人であり、時間調整も手間がかかりますし、レジェンドな皆さんは探し当てて時には頼み込まないと、協力していただけないかも知れません。事務局としても非常に骨の折れる作業に違いありませんが、そのオールスターの人選、プロデュースこそ、周年事務局の大きな仕事ですよと背中を押しています。

なぜなら、もともとエネルギーを持っている周年オールスターの方々は、委員会活動や周年誌の取材を通じて感じたこと、発見したこと、出会った仲間について、間違いなくインフルエンサーとして社内に拡げてくれる存在だからです。

過去の話と思っていたトピックスの生々しい裏側、だからこそこんなに大切にしてきたんだという会社のDNA、先輩たちの想いや体温などが、周年行事の本番までに周年オールスターによって社内にインフルエンスされていき、そのことが周年事業へのエネルギーの総量を大きくしていきます。そのエネルギーがあるからこそ、周年行事が熱を持ち、一過性ではなく「記念日」として社員に刻まれることになるのではないでしょうか?

ちなみにインフルエンスの語源は古代占星術にまで遡ります。古代占星術では星から「インフルエンス」という霊液が絶えず流れ出ていて、人間の行動や運命を決めている、つまり「影響」していると考えられていました。今日では、一般的に人が人に影響を与える源泉としては、①地位や権力、②共有する個人的関係や人間的魅力、③高い専門性による信頼度、④相互の利益など情緒に訴える、があるとされています。(人事Gate.jp 『人事・労務歴40年 太田隆次の使える!人事講座』2011年9月15日号参考

周年やインターナル施策における社内インフルエンサーは、あまり①に偏らず、②や③の観点で選んでいく方が共感を得られやすいように思います。また④の場合は、社内に止まるのではなく、お客様や社会の利益という観点で選ぶとよいのではないでしょうか。

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