理念を浸透させる4ステップ!効果的な施策と成功事例をプロが解説

理念を浸透させる4ステップ!効果的な施策と成功事例をプロが解説

理念浸透とは、従業員が企業の理念に共感し、従業員から理念を体現する行動が生み出されている状態を指します。理念が社内に浸透することで、従業員は明確な目的意識を持って自発的に行動するようになります。その結果、企業全体のパフォーマンスが向上し、企業の持続的な成長へとつながるのです。

近年のリモートワークの普及や働き方の多様化により、組織の一体感を醸成するための機会が減少し、従業員同士の価値観の共有が十分に行えないケースが増えています。理念浸透の重要性は高まっているものの、その実現に課題を感じている企業が多いのではないでしょうか。

本記事では、さまざまな企業の理念浸透やインナーブランディングを支援するゼロインが、理念を効果的に浸透させるための4ステップについて解説します。

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理念浸透の概念について

理念浸透とは、従業員が企業の理念を深く理解し、日々の業務のなかで実践している状態を指します。理念が浸透することで、従業員は「会社が何を目指すのか、何を大事にするのか」「自分の業務が何につながるのか」「どのような基準で判断・意思決定すれば良いのか」を明確に把握し、主体的に行動できるようになります。

また、従業員が理念の実現に向けて行動することで、企業全体に一体感が生まれ、結束力が強まるため、従業員のエンゲージメントやパフォーマンスの向上といった効果も期待できます。理念浸透は企業の持続的な成長に欠かせない、重要なテーマなのです。

関連ブログ:
なぜ理念は浸透しないのか?よくある失敗例と浸透成功のポイント

企業における理念体系の基本

企業の理念とは、「なぜこの企業が存在するのか」「どのような目的を持つのか」という企業の存在理由や価値観を言語化したものです。

理念を社内に浸透させ、従業員が共通の目標に向かって行動できる環境を整えるためには、明確な指針を示すことが欠かせません。その役割を果たすのが理念であり、共通の意識を組織全体に根付かせるための基盤となります。

ここで理念体系について紹介します。理念体系は、理念を中心にビジョン、ミッション、バリューなど、さまざまな要素で構成されています。これらの言葉は厳密に定義されているわけではなく、企業によってさまざまな解釈や呼び方をしていますが、一つの構成例として以下のように整理できます。

・理念:企業が大事にする信念
・ビジョン:実現したい世界
・ミッション:ステークホルダーに対して果たすべき使命
・バリュー:ビジョン・ミッションを実現するなかで大切にする共通の価値観

理念体系の構成要素や名称は自由ですが、それぞれの要素の定義と、要素同士のつながりや役割は明確にする必要があります。そして、自社ならではの言葉として“らしさ”が染みだし、企業活動や従業員の仕事の中で実践されていることが大切です。

関連ブログ:
ビジョン・ミッションやパーパスがもつ引力。理念体系のコトバを整理する

理念を効果的に浸透させる4つのステップ

理念浸透における、「従業員体験」の考え方

理念浸透では、「従業員体験」の考え方が重要です。

理念は抽象的なものであるため、単に言葉として伝えるだけでは十分に浸透しません。従業員が理念を実際に「体現・実践」し、周囲からの「評価や反応に触れる」ことで、初めて理念を深く理解し、共感できます。

理念浸透は従業員から理念体現行動が生まれている状態を目指します。そのため、従業員から「次はこんなことにも挑戦してみたい」という意欲を引き出すには、「どのような従業員体験を設計すべきか?」という視点で理念浸透施策を考えることが重要です。

では、理念を効果的に浸透させるにはどうすればよいのでしょうか。理念浸透させるための4ステップについて、インナーコミュニケーションの観点で解説します。

ステップ1 | 理念を認知し、理解を深める

理念浸透の第一歩は、従業員に理念を知ってもらい、その背景や意図を理解してもらうことです。理念は企業が目指す方向性や価値観を示すものですが、言葉そのものを伝えるだけでは従業員に浸透しません。従業員に理念を深く理解してもらうためには、トップメッセージや社内報、映像など、さまざまな手法を用いて、繰り返し伝えていくことが重要です。

特に、アワードや表彰のような特別な場を活用し、トップが理念への想いや覚悟を直接伝えることで、従業員の心に強く残り、理念の重要性がより深く理解されるようになります。また、伝え方や話者を変え、さまざまな角度から理念を伝えることで、従業員の受け取り方に合わせて効果的に浸透させることができます。

「認知・理解」のステップにおいて特に効果的なのは、理念を策定するタイミングで、そのプロセスを社内にオープンに共有することです。理念策定メンバーのインタビューやワークショップの内容を社内で共有することで、理念策定に直接関わっていない従業員にも理念に触れる機会を提供できます。

理念策定に関わった人は何度も理念に触れているため、自然と理解が深まっていますが、ほかの従業員にとっては馴染みのないものです。このギャップを埋めるためにも、理念策定の進捗や背景を社内に発信し、従業員が理念を「他人ごと」ではなく「自分ごと」として捉えられるようにすることが大切です。

ステップ2 | 自分の経験と理念の接点を創り、共感を生み出す

次は、従業員が理念に共感するステップです。理念を言葉として知っているだけでは実際の行動には結びつきません。従業員が「この理念を実現したい」と感じることで、初めて理念体現行動につながります。そのためには、理念を押し付けるのではなく、従業員が自分の価値観や経験と照らし合わせ、理念とのつながりを実感できる場を提供することが重要です。

たとえば、従業員が自身の仕事を振り返り、嬉しかった瞬間や達成感を得た出来事について語り合う場を設けることで、理念と自身の経験を結びつけやすくなります。こうした対話を通じて、理念が「企業のもの」ではなく、「自分の内側から生まれたもの」として捉えられるようになります。

さらに、「社外のステークホルダーにとって、私たちはどのような存在でありたいか?」「家族に自社のことをどのように紹介したいか?」といった視点も取り入れることで、理念についてより深く考える機会を提供できます。このように、内側と外側の視点を掛け合わせることで、理念への共感をさらに高めることができるのです。

ステップ3 | 社内で生まれた理念の体現行動を共有し、称賛する

従業員から理念の体現行動が生まれたら、それを社内で積極的に共有し、称賛することが重要です。理念にもとづいた行動が認められ、称賛される環境をつくることで、理念体現行動はさらに広がっていきます。アワードやミーティングの場で理念を体現した行動を表出し、周囲の反応を得る機会を設けることで、ほかの従業員にもポジティブな刺激を与えることができます。

全社的な場での称賛では、行動そのものを共有するのではなく、その行動に至った背景や価値観に焦点を当てて共有することが効果的です。その人が当たり前に実践している行動を掘り下げることで、その人なりの問題意識や価値観、スタンスが見えてきます。こうした要素を社内に伝えることで、業務内容が異なる従業員にも共感が広がり、理念がより深く浸透していきます。

一方で、具体的な仕事内容のみを共有すると、ナレッジ共有の場になり、他部署の従業員にとって「自分の業務では真似できない」「自分には関係ない話」となってしまう可能性があります。そのため、理念とのつながりを明確にしながら共有することが大切です。

また、日常的な場面でも、理念にもとづいた小さな行動を周囲がその都度評価し、称賛することで、行動しやすい環境が生まれます。組織やマネージャーが理念体現行動に対して「それ、いいね」と共感し、後押しすることで、従業員は「自分だけでなく、周囲も同じ意識で行動している」と感じることができます。このような積み重ねによって、理念にもとづいた行動が社内全体に増えていきます。

ステップ4 | 理念を企業の文化として定着させる

最後のステップは、理念を企業文化として定着させることです。この段階では、理念が従業員の日常業務や意思決定に溶け込み、組織の一部として根付くことを目指します。個人レベルで理念が浸透するだけでなく、企業文化として確立されることで、理念にもとづく行動は当たり前になります。

理念を定着させるには、まずマネジメント層が率先して理念を体現する行動を取り、それを周囲の従業員が当たり前の行動として受け入れる環境をつくることが重要です。その結果、理念を実践する従業員が増え、やがて企業の行動基準として根付いていきます。

また、理念体現行動を評価制度に反映させることも、定着化を進めるのに効果的です。しかし、評価制度だけに頼るのではなく、理念をどのように企業文化として根付かせるかを意識するようにしましょう。
理念が定着すると、理念を軸に企業全体に強い結束力が生まれます。企業が一体となって理念の実現に向かって進むことで、持続的な企業成長を遂げることができるのです。

理念はこれらのステップをとおして浸透していきます。理念浸透を実施する背景や狙いたい効果によって適切な浸透施策は異なるため、さまざまな施策を組み合わせながら取り組んでいきましょう。

理念浸透の効果的な施策

理念浸透施策として、さまざまな方法が挙げられます。

  • 理念プロジェクト
  • ブランドブック
  • 研修・ワークショップ
  • 従業員総会・キックオフ
  • アワード・表彰制度
  • 社内報発行
  • 映像制作
  • 1on1ミーティング
  • 評価制度への組み込み

これらの施策はあくまで理念を浸透させるための手段であり、単に実施するだけでは十分な効果を得ることはできません。

重要なのは、「施策を通じて従業員に何を感じてもらいたいのか」「どのような行動を生み出したいのか」といった視点を持ち、それにもとづいて施策を設計することです。従業員が理念を自分ごととして捉え、行動につなげられるよう、目的に応じた施策を組み合わせ、継続的に取り組むことが理念浸透の成功につながります。

関連ブログ:
なぜ理念は浸透しないのか?よくある失敗例と浸透成功のポイント

理念浸透に成功した事例3選

ゼロインがこれまでにプロデュースした理念浸透の事例を紹介します。

事例|ブランドリニューアルで次の100年へ!富士酸素工業の100周年プロジェクト

富士酸素工業株式会社の周年イベント
  • 社名…富士酸素工業株式会社
  • 業種…産業ガス・エネルギー供給業
  • 対象…ステークホルダー(従業員、取引先、消費者、地域社会)
  • 参加人数…従業員約80人(実施時)

静岡県東部エリアを中心に、法人・個人向けのガス事業を展開している富士酸素工業株式会社様は、創業100周年を迎えました。富士酸素工業様はこの100周年を迎えるにあたり、5年以上前から周年プロジェクトを立ち上げ、「次の100年」への一歩を踏みだす準備を進めてきました。

そして、プロミス(経営理念)を従業員主体で策定するプロミス策定プロジェクトや、CI(会社ロゴ)・ユニフォームのリニューアル、従業員や取引先・消費者を対象にしたイベントなど、さまざまな周年記念施策を1年以上かけて順次、展開しています。

事例|社内表彰制度&社内表彰式『自律型挑戦大賞』で実現する“オールローソン”

ローソンの社内表彰『自律型挑戦大賞』
  • 社名…株式会社ローソン
  • 業種…商業(小売業)
  • 対象…従業員
  • 参加人数…約4,500人

株式会社ローソン様は、『自律型挑戦大賞』というナレッジ共有&社内表彰制度を実施しています。現場で生まれた“いい仕事”を全社員の前で称賛することで、一人ひとりが新しい気づきを得ることや、褒め合うことでのモチベーション向上が狙いです。

そして、自発的な挑戦を推進し、属人化ナレッジを組織の財産として蓄積することで、“オールローソン”で一致団結する意識を生みだし、会社全体を強くすることを目指しています。

この『自律型挑戦大賞』のコンセプト設計に際しては、全従業員にとってこの賞がどのような位置づけになったら良いかという3カ年計画を作成しています。1年目は「『自律型挑戦大賞』のことを知る」、2年目は「ワガコトとしてとらえる」、3年目は「もっと主体的にとらえ、全体化する」と、年々進化していくプランです。

事例|メンバーズ社員総会はオンラインとオフラインのハイブリッドイベント!2,300人で向き合う社会課題解決

メンバーズ社員総会で実施したプレゼンテーションの模様
  • 社名…株式会社メンバーズ
  • 業種…デジタルマーケティング事業
  • 対象…メンバーズグループ社員
  • 参加人数…約2,300人

株式会社メンバーズ様は、メンバーズグループ16社(2022年6月開催時点)の社員、約2,300人が参加するグループ社員総会を、オンラインとオフラインを掛け合わせたハイブリッドイベント形式で実施しました。

社員総会は、社員がミッション・ビジョンにじっくりと向き合う『Social Value Meeting(ソーシャルバリューミーティング)』と、会社周年を祝う懇親会『Membirthday(メンバースデー)』で構成されています。『Social Value Meeting』は、ミッション・ビジョンの実現に向けた社員の自発的な取り組みを称えるとともに、自分たちの仕事の意味や価値をあらためて考える場です。

当日は、事前選出された社員/プロジェクト10組がメンバーズの模範となる取り組みをプレゼンテーションする『Social Value Award』と、全社員がチームに分かれてミッション・ビジョンについて対話する「ワークショップ」、二つのコンテンツを実施しています。

ゼロインは、理念策定から浸透までトータルサポート

理念を浸透させるには、中長期的な戦略策定と実行が欠かせません。しかし、何からはじめれば良いのかが分からないと感じている企業様も多いのではないでしょうか。

「理念浸透の進め方を知りたい」「理念を見直したい」「理念を社内に定着させたい」といったお悩みのある方は、年間200件以上の支援実績を持つ株式会社ゼロインにご相談ください。インナーブランディングのプロとして、理念策定から浸透までを一貫してサポートします。

ゼロインが、社内イベントの企画、各種手配・調整、当日運営まで一貫してサポートします。実施の検討段階からお気軽にご相談ください。

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Q
理念浸透が進まない企業の共通点はありますか?
A

理念浸透が進まない企業には、主に「理念が曖昧で分かりづらい」「日常のなかで理念に触れる機会がない」「従業員の共感を意識したコミュニケーションが取れていない」「理念と経営戦略に一貫性がない」「役職ごとに言っていることが違う」「理念を体現する行動が評価・称賛されない」「理念体現を推奨する企業文化がない」といった共通点があります。 理念を一貫したメッセージで伝え続けるのと同時に、従業員が理念に触れ共感できるように施策を打つ、社内制度や評価基準と連動させて全社で理念浸透に取り組む環境づくりを行うなどの工夫をすることが重要です。

Q
理念浸透を継続的に進めるために必要なことは?
A

理念浸透は単発の施策で完了するものではないため、長期的に取り組む心構えをしましょう。組織や従業員に対して短期間に急激な変化を求めると反発を招くことがあるため、理念浸透は複数の施策を組み合わせながら少しずつ進めるという意識を持つことがポイントです。 また、従業員自身の「これを実現したい」という内発的動機を引き出すことも大切です。理念浸透は粘り強く取り組む必要があるため、従業員がやらされ感を感じると取り組みが中途半端に終わってしまいますが、従業員が理念の実現に向けてワクワクしている状態になっていると、周囲の従業員にもその想いが伝播していきます。

まとめ

理念浸透は、従業員が自発的に行動し持続的に成長する組織をつくるために欠かせないものです。理念を策定するだけではなく従業員がその価値や意義を実際の体験をとおして理解し、日々の行動につなげられる機会や仕組みを整えることが重要です。

理念が浸透し、理念体現行動が企業文化として定着することで、企業は大きく成長していきます。理念浸透をとおして、従業員と企業がともに成長し続ける強い企業づくりに取り組んでみてはいかがでしょうか。

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