社内コミュニケーション活性化とは？重要性や施策アイデアを紹介

社内コミュニケーションを活性化することで、企業は以下のような大きなメリットを享受できます。

• 生産性の向上：情報共有が迅速かつ的確に行われることで、業務の効率化が進み、意思決定のスピードも向上します。これにより、組織全体が一体となって目標達成に向かうことが可能となります。
• 従業員エンゲージメントの向上：透明性の高いコミュニケーションは従業員に安心感を与え、組織への安心感や帰属意識を高めます。従業員が自らの役割や価値を感じることで、企業全体のエンゲージメントが向上します。
• イノベーションの促進：意見交換が活発化することで、多様な視点や観点を取り入れられ、組織内で新しいアイデアが生まれやすくなります。特に、多様なバックグラウンドを持つ従業員間のコラボレーションは、革新的なプロジェクトの立ち上げにつながる可能性があります。

技術革新や働き方の多様化を背景にしたリモートワークの普及によって、社内コミュニケーションの重要性はさらに高まっています。従来の対面コミュニケーションでは実現できていた非言語的な情報（表情や声のトーンなど）の欠如や、孤立感の増加といった課題が浮き彫りになりました。また、たまたまオフィス内で出会って立ち話をするような、偶発的なコミュニケーション機会も圧倒的に失われています。

このような課題を解決するためには、オンラインツールの効果的な活用や、従来の方法を補完する新しいコミュニケーション施策やコミュニケーション機会を、強い意志のもとで導入・推進することが求められます。フルリモートではなく曜日を決めた出社日を設ける、定期的なオンライン会議やチャットツールを通じたカジュアルな会話を促進する、社内の動きを積極的に共有するプラットフォームの導入など、多くの会社で施策やツールを掛け合わせて関係強化を実現しようとしています。

当社の設立20周年では、1年をかけて社員参加型の周年プロジェクトを実施し、企業理念・ビジョンをリニューアルしています。企業理念・ビジョンのリニューアルでは、経営陣・管理職が中心となって、ゼロインを「過去から現在」「現在から未来」の視点で丁寧に紐解きながら、半年の期間をかけて年度も議論を重ねて策定したものです。

この企業理念を、周年プロジェクトの集大成となる20周年式典の場で、創業者である代表が、自身の原体験や創業の思いを交えながら共有しました。さらに、新しい理念を社員がどのように理解し、どのように自分自身の仕事と紐づけて行動していくのか、テーブルに分かれてビジョンワークを実施しました。新しい理念が書かれた大きな模造紙を目の前に、一人ひとりが自由に書き込んでいきました。

ビジョンをもとにしたコミュニケーションは、会社と社員の接点づくり、社員同士のビジョン共有につながり、周年というハレの場も相まって活発なコミュニケーションが生まれました。

20周年式典は、100年続く企業を実現する「はじめの一歩」｜ゼロイン

株式会社ゼロインが従業員を対象に実施した20周年式典の事例です。式典の部と懇親会の部に分かれており、式典の部では創業以来の歴史を振り返ると同時に、未来に向けた新しい企業理念・ビジョンが発表され、未来に向けて歩み出すきっかけとなる周年イベントとなりました。

ドイツに本社を置くソフトウェア企業のSAP SE様が実施した50周年記念式典の事例です。

当日は従業員の家族や友人も招待しており、久しぶりに会った仲間やその家族が旧交を温め、こどもたちは会場で遊び回る、SAPに関わる多様な人々が交流を楽しむ会となりました。SAPジャパン様は、これまでも社内で実施するコミュニケーションイベントに家族を招待しており、アットホームな職場文化が培われています。

SAPジャパン50周年記念式典は、緑鮮やかな庭園で交流するファミリーイベント｜ゼロイン

SAPジャパン株式会社様が東京と大阪の二か所で実施した50周年記念式典において、イベントの会場手配から企画、当日運営までプロジェクトをプロデュースしました。当日は従業員の家族や友人も招待したことで、SAPに関わる多様な人々が交流を楽しむファミリーイベントとなりました。

センコーグループホールディングス株式会社様（以下、センコーグループ）は、グループ全社員とその家族が参加対象の社内文化祭『CULTURE FESTIVAL 2023』を開催しました。

今回開催した『CULTURE FESTIVAL 2023』は、文化・スポーツ推進担当による活動の一環です。文化祭という社内イベントを通じて、「文化を楽しむきっかけ」と「人と人とのつながり」をつくることが目的に置かれました。イベントは社員主体で実施することが大事にされ、イベント企画や事前の社内広報、イベント当日運営は、入社1～6年目の社員による実行委員会が中心となって活動しました。

グループビジョン実現に向けた基盤づくり！センコーグループの社内文化祭『CULTURE FESTIVAL』｜ゼロイン

センコーグループホールディングス株式会社様の社内文化祭『CULTURE FESTIVAL 2023』において、全体のコンセプト設計と6か月にわたる社員参加型プロジェクトの運営サポート、そしてイベント当日の運営をお手伝いしました。

フィードバックの文化を育むことは、社内コミュニケーションを強化するために不可欠です。機会というよりは、従業員が自由に安心して意見を述べられる心理的安全性のようなコミュニケーション環境を整えることで、相互理解が深まりを加速させられ、より良いコミュニケーションが実現します。

具体的な施策としては、定期的な一対一のミーティングや匿名アンケートの実施が挙げられます。これにより、従業員が自身の意見や不満を共有しやすくなります。また、リーダー層が従業員からのフィードバックを積極的に受け入れ、その意見を反映した施策を実施することで、信頼関係が構築されます。フィードバックを通じて、組織内のコミュニケーションが活性化し、従業員のエンゲージメントが向上します。

• 1on1ミーティング

  1on1は、上司と部下が1対1で定期的に行うミーティングです。多くの企業で上司と部下のミーティングは実施されていると思いますが、通常の目標設定面談や評価面談とは目的・役割に違いがあります。

  ミーティングで会話される内容は、具体的な業務進捗の確認などではなく、本人の気づきや自発的な行動変化を生みだす機会です。単なる業務報告で終わらせずに、上司は部下の考えや悩みを傾聴し、「どうしていきたいのか」という内発的な動機づけを引き出すコーチングやフィードバックが求められます。

  1on1は、ミーティングルームで行うケースとウェブ会議システムを利用して遠隔で行うケースがあります。通常は週1回、最低でも月1回以上の実施が望ましいとされます。1回あたりの所要時間は30～60分程度で、短いサイクルで繰り返し行う点が、1on1の大きな特徴です。

社内ブランドを反映させたコミュニケーションツールの導入やデザインは、従業員が企業文化を日々感じるための手段となります。たとえば、企業のロゴやカラーを活用したツールやポータルサイトを活用することで、統一感のあるブランドイメージを維持しながら、効率的な情報共有が可能となります。

また、こうしたツールを活用して、従業員が互いのアイデアや成功事例を気軽に共有できる場を提供することも重要です。このような取り組みは、情報共有の効率性を高めるだけでなく、従業員同士のつながりを強化する役割も果たします。

従業員間のコミュニケーションが不足すると、職場環境全体に悪影響を及ぼします。特に、従業員が自身の意見が尊重されていないと感じた場合、エンゲージメントの低下や不満の増加につながります。これにより、離職率が上昇し、企業にとっては大きな課題となります。

離職率が高まると、新たな人材を採用し、育成するためのコストが増加します。また、既存の従業員にかかる負担も大きくなり、結果としてさらなる離職を招く可能性もあります。このような連鎖を防ぐためには、従業員一人ひとりの声をしっかりと受け止め、フィードバックを活用して職場環境を改善する取り組みが必要です。

社内コミュニケーション不足は、従業員満足度にも深刻な影響を及ぼします。職場での孤立感や不安感が増すと、従業員が職務に対して意欲を持てなくなることがあります。また、自分の意見や考えが共有されない環境では、従業員が組織に対する帰属意識を失いがちです。

これを改善するためには、定期的なコミュニケーションの場を設けることが重要です。非日常な社内イベントや懇親会も良いですが、コミュニケーションにおいては接点数も重要ですので、日常的なチームミーティングや一対一の面談を通じて、従業員の意見や要望を積極的に聞く仕組みを導入します。また、意見が反映されたことを明確に伝えることで、従業員の満足度を向上させ、エンゲージメントを高めることができます。

コミュニケーションの不足は、組織文化全体にも悪影響を与える可能性があります。たとえば、従業員間での信頼関係が希薄になると、協力やチームワークが損なわれることがあります。このような状況では、従業員が自ら行動を起こすことをためらい、結果として組織全体の活力が失われることになります。

組織文化を守り、向上させるためには、トップダウンとボトムアップの両方のアプローチを組み合わせることが必要です。リーダーが模範となり、積極的にコミュニケーションを図る一方で、従業員が自発的に意見を共有できる環境を整えることで、組織全体が一体となって成長することが可能です。

効果的な改善を進めるには、まず現状の課題を明確化することが重要です。アンケート調査やインタビューを実施し、従業員が感じている問題点や改善希望を把握します。また、既存のコミュニケーションの流れを観察し、データで現状を可視化することで、具体的な改善ポイントを特定することが可能です。

さらに、分析結果を共有し、全従業員で課題意識を共有するプロセスが大切です。これにより、改善活動への参加意欲が高まり、効果的な施策の実行が期待できます。

現状分析を進める際には、全社的な視点だけでなく、チームや部門ごとの課題を掘り下げることも重要です。それぞれのチームには異なる文化やワークフローが存在し、課題も多様です。

具体的には、各チームが抱える問題を定期的なミーティングで洗い出し、それを可視化します。その後、全社の場で共有することにより、部門間の課題や成功事例を横展開することが可能となります。このプロセスを通じて、組織全体が抱える課題への理解を深め、解決に向けた意識を高めることができます。

改善施策を効果的に進めるためには、具体的な目標設定とKPI（Key Performance Indicators）の策定が不可欠です。目標は「チームミーティングの参加率を80%以上にする」や「社内コミュニケーション満足度を5ポイント向上させる」といった、達成可能で測定可能な形で設定します。

また、KPIを策定する際は、短期的なものと長期的なものをバランスよく設定することが重要です。たとえば、短期的なKPIとしては「3ヶ月以内に新ツールを導入する」、長期的なKPIとしては「1年以内に離職率を5%低下させる」といった目標が挙げられます。

目標とKPIが決まったら、改善プランを具体化します。このプランには、アクションステップ、責任者、タイムラインを明記し、従業員全員が進捗状況を把握できるようにします。

さらに、改善プランを全社的に共有し、透明性を持たせることが重要です。これにより、従業員が改善活動に主体的に参加しやすくなり、目標達成に向けた一体感が生まれます。

改善を継続するには、計画（Plan）、実行（Do）、評価（Check）、改善（Act）のPDCAサイクルを活用することが有効です。まず、計画段階で具体的な施策を設計し、それを実行に移します。

次に、実施した施策の効果を評価します。この評価プロセスでは、KPIに基づいてデータを収集し、目標達成状況を確認します。必要に応じて施策を見直し、改善することで、次のPDCAサイクルに活かします。

改善活動は一度きりではなく、定期的に見直すことが重要です。組織の状況や外部環境が変化する中で、施策も柔軟に調整する必要があります。

たとえば、半年ごとに従業員満足度調査を実施し、その結果を基に新しい施策を追加したり、既存の施策を修正したりします。定期的な見直しを通じて、コミュニケーション施策の有効性を維持し、組織全体の改善を続けることができます。

ゼロインは、大手企業から中小・スタートアップ企業まで、幅広い規模・業種のインナーブランディングや社内コミュニケーションに関する施策をプロデュースしています。年間200件以上のプロデュースを通して培った経験と知見が強みです。組織課題に悩む経営者や、施策の企画・実行にお悩みの担当者の方に寄り添い、策定から企画実行までを一貫して取り組んでいます。

特長は、共感と行動を起こすコミュニケーション設計です。多様性が求められる時代に、部署、役職、年齢など異なる背景を持つ従業員の心情に寄り添いながら、企業文化・風土に応じた施策や場づくり、メッセージ策定にこだわっています。

社内コミュニケーションの戦略設計から、イベント企画・運営、映像やサイトなどのメディア制作まで、社内コミュニケーションに関連するプロジェクトはゼロインにすべてお任せいただけますので、社内コミュニケーションに関するお悩みごとがあれば、まずはご相談ください。

社内コミュニケーションは、企業の成功や持続可能な成長を支える重要な要素です。本記事では、その重要性や課題、改善のための具体策について考察してきましたが、根底にあるのは「人と人のつながりを大切にする」というシンプルな理念です。

コミュニケーションを改善する取り組みには時間と労力がかかりますが、その先には従業員一人ひとりが企業の一員であることを実感し、誇りを持って働ける環境が待っています。まずは小さな一歩から始めてみてください。一つの施策が組織の活力を引き出し、さらなるイノベーションや成長につながるきっかけとなるはずです。

みなさんの職場がより良いコミュニケーションの場となり、組織全体が一体感を持って未来を切り拓いていくことを応援しています。