社内コミュニケーションを活性化!効果的な施策と事例を解説

社内コミュニケーションとは、企業や組織内で行われる従業員間の意思疎通や情報共有を指します。社内コミュニケーションが活発に行われる環境では、従業員同士が協力し合い、業務の進行や問題解決が円滑になります。

一方で、社内コミュニケーションが不十分な企業では、情報が共有されずに業務が滞ったり、上司とのコミュニケーション不足によるミスやストレスなどが発生することがあります。そのため、企業は社内コミュニケーションの重要性に気づき、積極的に取り組むことが求められます。

この記事では、社内コミュニケーション活性化の企画・実行を年間200件以上プロデュースするゼロインが、社内コミュニケーション活性化が求められる背景や取り組みのメリット、効果的な施策や事例を解説します。

目次

社内コミュニケーションとは?社内コミュニケーション活性化が求められる背景変化のスピードが速まり不確実なビジネス環境デジタル技術の発展によるテレワークの普及従業員エンゲージメントや心理的安全性の必要性の高まりチームのコラボレーションやナレッジ共有の促進社内コミュニケーションと従業員エンゲージメントの関係性社内コミュニケーション活性化に取り組むメリット生産性の向上従業員エンゲージメントの向上企業文化・カルチャーの発展やブランドの向上社内コミュニケーション活性化に効果的な施策10選社内イベント(社員総会・キックオフミーティング)社内イベント(アワード・社内表彰式)社内イベント(懇親会・交流会)ワークショップ・研修社内報(紙・ウェブ)従業員向けメールマガジン社内SNS・チャットツールオフィス内コミュニケーションスペース1on1ミーティング部活・サークル制度社内コミュニケーション活性化を実現した事例事例:株式会社メンバーズのハイブリッド型グループ社員総会事例:従業員主体でリブランディングに取り組んだ富士酸素工業株式会社事例:SAPジャパン株式会社の50周年記念ファミリーデー事例:森永乳業グループのオンライン社内表彰イベント『Morinaga Milk Awards』事例:社員主体で描く豊通マテリアル株式会社の新経営ビジョン策定プロジェクト事例:株式会社ミクシィの、企業文化を育みアップデートする1on1ミーティング事例:110周年のAGCが取り組んだ社員専用TV局と全社イベント事例:株式会社アカツキの“らしさ”を育む理念浸透モデル事例:株式会社LIFULLが取り組む全社横断プロジェクト『ビジョンプロジェクト』社内コミュニケーション活性化を成功させるポイント目的と目標を明確にするコミュニケーション手段を適切に選択する参加者の声を聞いて改善に生かす成果を定量的・定性的に可視化して検証する諦めず、継続的に取り組んでいく社内コミュニケーション活性化の悩みならゼロインに相談くださいまとめ

社内コミュニケーションとは?

社内コミュニケーションとは、企業や組織内で行われるコミュニケーションです。従業員間の会話や意思疎通、情報共有が代表的なコミュニケーションですが、会社と従業員間で行われるビジョン・ミッションや方針の共有も社内コミュニケーションの一つです。社内コミュニケーションが活発に行われる環境では、従業員同士が協力し合い、業務の進行や問題解決に向けた動きが円滑になります。

社内コミュニケーションが行われるシーンには、業務や会議といった日常的なもの以外にも、上司や同僚との面談、研修や勉強会、社内報や社内SNSやチャットツールを利用したコミュニケーション、各種社内イベントなどが挙げられます。

社内コミュニケーションが十分に行われている企業では、従業員の働きやすさやモチベーションが高まります。また、従業員同士が協力して業務を進めやすくなることで、生産性が向上し、業績寄与にも期待できます。一方で、社内コミュニケーションが不十分な企業では、情報が共有されずに業務が滞ったり、上司とのコミュニケーション不足によるミスやストレスなどが発生することがあります。そのため、企業は社内コミュニケーションの重要性に気づき、活性化に向けて積極的に取り組むことが求められます。

社内コミュニケーション活性化には、社員同士が自由に意見を交換できる企業文化・カルチャーづくりが重要です。お互いを知る機会を増やす社内SNSやコミュニケーションを取りやすくするチャットツールの導入、社員同士の懇親会などを通じた促進も有効な手段ですし、上司や管理職が積極的にコミュニケーションを取りにいくことも重要な要素です。

社内コミュニケーション活性化が求められる背景

変化のスピードが速まり不確実なビジネス環境

現代のビジネス環境はVUCA時代とも呼ばれ、急速な変化と不確実性に満ちています。日本国内だけではなく世界的な競争が激しくなる中で、企業は常に変化を求められ、新しいビジネスモデルを追求しなければなりません。そのため、企業は新しいビジネスモデルや戦略を検討し、変革を行うことが必要になる場合があります。このような変革を実現するためには、従業員の協力が不可欠です。社内コミュニケーションが良好に行われることで、従業員が変革に積極的に参加し、新しいアイデアや提案を出すことができます。

デジタル技術の発展によるテレワークの普及

テクノロジーの発展によってテレワークが劇的に普及しました。このような働き方の変化により、オフィス内での情報共有やコミュニケーションが減少してしまう可能性があります。そのため、リモートワークの導入に伴い、社内コミュニケーションがより重要になってきています。

出社する従業員が限定されることで、オフィス内で日常的に行われていたコミュニケーションは減少し、業務に必要な情報共有が不足する可能性があります。また、チームメンバーがオフィスで行っていた雑談を含めた会話やコミュニケーションは、テレワークでは自然発生的には起こりづらく、協調性やチームワークを発揮しにくいシーンも生まれています。

そのため、テレワークが普及する中では、意図的な社内コミュニケーション機会の創出が重要になります。適切な情報共有や意見交換はもとより、人となりやその人らしさを理解して安心して協働できるように、コミュニケーションのあり方を見直すことから求められます。

従業員エンゲージメントや心理的安全性の必要性の高まり

従業員のエンゲージメントは、企業の生産性や競争力に直結するという調査結果があります。社内コミュニケーションを通じて、ビジョン・ミッションや方針の共有・浸透、コミュニケーション活性化や心理的安全性の構築によって働きやすい環境を整備することで、従業員のモチベーションやエンゲージメントを高め、企業のパフォーマンスを向上させることが、企業の持続的な成長には必要です。

心理的安全性とは、メンバーが自由闊達に意見を出しあい、失敗を恐れずに新しいアイデアに挑戦できる状態を指します。また、心理的安全性の高い職場では、社員のストレスや不安が減り、働きやすい環境が整うため、生産性やモチベーションの向上にもつながります。社内コミュニケーションによって心理的安全性を高めることは、組織の成長や発展にとって重要な要素となります。

チームのコラボレーションやナレッジ共有の促進

現代のビジネスでは、個人のスキルだけでなく、チームや組織のコラボレーションが重要視されるようになってきました。正解のない複雑なプロジェクトにおいては、異なる部署や役割を持つメンバーが共通のミッションとゴールを理解して、その実現に向けて協力して取り組む必要があります。このとき、社内コミュニケーションが活性化している組織では、チーム全体で情報共有や意見交換を行い、プロジェクトの進捗や品質の向上につなげることができます。

また、こうしたコラボレーションによって社内で生まれる汎用的な知識・ナレッジは、情報共有や知識共有の仕組みを整備することで、従業員の学びや成長を促進することができます。こうしたナレッジマネジメント観点の社内コミュニケーション促進は、成長を目指す従業員のモチベーションやスキルアップにつながり、個の成長が企業の成長へとつながっていきます。

社内コミュニケーションと従業員エンゲージメントの関係性

近年では、働きがいや定着率の向上の観点から従業員エンゲージメントに注目が集まっています。この従業員エンゲージメントと社内コミュニケーションは、密接に関連していると考えられます。

従業員エンゲージメントとは、従業員が企業・組織や職務に対して、どれだけ熱心に取り組んでいるかを表す指標です。従業員が自発的に、やりがいを感じながら働くことができる状態を指します。

社内コミュニケーションが適切に行われることで、従業員は会社・組織のビジョン・ミッションや方針を理解できます。そして、そうしたビジョン・ミッションや方針にもとづいて、自分たちが取り組むタスクや目標も明確に理解して仕事に取り組むことができます。

自分たちがどのような役割を果たすべきかを把握することは、仕事に対する意欲が高まり、具体的な行動を起こしやすくなります。社内コミュニケーションが円滑に行われることによる従業員同士のコミュニケーションも、チームワークや協力関係の構築につながるため、働きやすさを生みだします。

一方、社内コミュニケーションが不十分だと、従業員は情報の不足や不明確な指示により、自分たちの仕事に対するモチベーションが低下する可能性があります。また、コミュニケーションが不十分な場合、従業員同士の関係性が希薄になり、チームワークや協力関係がうまく機能しなくなる恐れもあります。その結果、従業員のエンゲージメントが低下することにつながり、生産性や業績、場合によっては離職率の増加などが発生します。

つまり、社内コミュニケーションが適切に行われている環境では、従業員エンゲージメントが向上しやすいと考えられますし、逆に社内コミュニケーションが機能していない環境では従業員エンゲージメントが低下する可能性があります。

社内コミュニケーション活性化に取り組むメリット

社内コミュニケーションは企業・組織において重要と考えられますが、取り組むことで具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。3つの観点から解説します。

生産性の向上

社内コミュニケーションが円滑に行われることで、従業員は情報を共有し、業務を効率的に進めることができます。また、コミュニケーションを通じて、お互いの役割や責任を理解することができ、それによって重複作業やミスを防ぐこともできます。さらに、コミュニケーションを通じて意見交換が行われることで新しいアイデアやプロセス改善のヒントが生まれることもあり、それが生産性向上につながる場合もあります。

従業員エンゲージメントの向上

社内コミュニケーションが積極的に行われ、ビジョン・ミッションや経営方針などの情報が共有されることで、従業員は企業の方向性や目標を明確に理解できます。従業員が会社のビジョンや目標に共感し、そのゴールに対して自分の仕事がどのようにつながっていくのかを感じることができれば、仕事にやりがいを感じ、従業員エンゲージメントの向上が期待できます。また、職場におけるコミュニケーションが円滑に行えるようになることで、自分の意見やアイデアを発信しやすくなります。他者とのつながりや組織における自分の存在意義を感じることができると、共通の目標に向けて取り組んでいこうと、やりがいやモチベーションが高まります。

企業文化・カルチャーの発展やブランドの向上

社内コミュニケーションの活性化は企業文化・カルチャーの発展や、ブランド向上にもつながります。経営やリーダーが発信・実践していくことで醸成された共通の価値観や文化は、従業員の行動変容を生みだします。従業員の行動やサービスによって形成されたブランドと顧客・社外との接点は、企業のブランドイメージや信頼性を高めていきます。また、社内での良好なコミュニケーションは転職サイトの口コミやSNSなどで外部にも自然に波及するため、顧客や求職者、社会からの信頼を高める効果もあります。

社内コミュニケーション活性化に効果的な施策10選

社内コミュニケーション活性化にはさまざまな方法があります。ここでは具体的な施策10選を紹介します。

これらの施策は、社員同士のコミュニケーションを活性化し、チームワークを高めることにつながります。また、社員のやる気やモチベーションを向上させ、生産性や業績の向上にも期待できます。企業文化・カルチャーや組織コンディションに応じた施策の選択やカスタマイズが重要になります。

社内イベント(社員総会・キックオフミーティング)

社内イベントは、どのような社内コミュニケーションを生みだしたいかによって、参加対象や実施内容が変化します。

社員総会・キックオフミーティングのような社内イベントでは、まず会社・経営と従業員とのコミュニケーションが意図されます。ビジョン・ミッションや経営方針など、会社・経営が目指す目標を従業員に伝達し、その実現に向けた従業員の行動を喚起させることが目的です。トップスピーチや動画を活用したメッセージが一般的ですが、一方向のコミュニケーションになりがちなため、リアルタイムアンケート機能などを活用して、双方向性を持たせる工夫を行う会社もあります。

社内イベント(アワード・社内表彰式)

アワード・社内表彰式では、評価・称賛によるエンゲージメント向上やノウハウ共有による生産性向上を期待できます。このアワード・社内表彰式では、受賞者のスピーチやプレゼンテーションの設計がポイントです。取り組みの成果・結果だけではなく、プロセスにおける悩みや大事にしているスタンスなど、エモーショナルな部分にまで踏み込んで共有することで、会社が大事にしたい価値観を具体的なストーリーとともに伝達できます。

時間に限りがあるため、イベント当日で完結させずに、後日に受賞者を囲んだ勉強会や交流会を実施すると、より主体的で活発な社内コミュニケーションを生みだすことができます。

社内イベント(懇親会・交流会)

懇親会・交流会は、非日常な社内コミュニケーションを促進できる施策です。社員総会・キックオフミーティングと同時開催されることも多く、普段の仕事では関わりのないタテ・ヨコ・ナナメの交流を意図して設計できます。どのようなコミュニケーションを生みだしたいかに応じて、テーブル分けやお楽しみ企画を準備していきましょう。大々的な懇親会以外にも、日常的なランチ交流会や業務終了後の懇親会を定期的に開催することも有効な手法です。

また、従業員同士だけでなく、社内運動会やファミリーデー、近年ではeスポーツ大会などが開催されることもあります。家族やパートナーまで巻き込んだ懇親会は、働く仲間の意外な一面を知る良い機会です。

ワークショップ・研修

日常の業務を離れて行うワークショップや研修は、普段自分が考えているものの発信する機会のない想いを周囲に共有する絶好の機会です。特別な技能・スキルを学ぶ研修というよりは、自由な発想で考えやアイデアを発散できる形式が社内コミュニケーション活性化に適しています。

ビジョン・ミッションについてあらためて会話したり、どのような価値を提供していきたいかを議論したり、同じ会社で働く仲間だからこそ会話できる内容で発散・拡散を積み重ねていくことで、共通の価値観を形成できます。ほかにも、相手に考えを伝えることの難しさや、一人ひとりの多様性に気づくプログラムなど多様なコンテンツがあります。カードやアプリなど、楽しみながら参加するためのツールもあるので、取り入れながら設計していきましょう。

社内報(紙・ウェブ)

社内報は、会社から従業員に向けたメッセージ発信に効果的なツールです。また、特定の従業員を深く掘り下げることができるので、アワード・社内表彰の受賞者特集や入社者の紹介など、従業員の人となりを伝えることにも活用できます。

紙の社内報は、手元に届くことでつい手に取って読んでしまう特性があります。ウェブ社内報はみずからアクセスして情報を取りに行く必要がありますが、速報性や編集自由度が高い特長があります。紙とウェブ、それぞれにメリット・デメリットがあるので、目的に応じた手法を選択しましょう。

従業員向けメールマガジン

従業員向けメールマガジンは、既存のメールツールを利用して発信ができるので非常に手軽ですぐに始められる手法です。経営メッセージの継続的な発信や、各種社内広報に活用できます。

会社によっては動画を撮影して、動画リンクを共有しているケースもあります。動画はテキストよりも情報量が多く、理解がしやすいので、発信する内容によっては効果的な場合があります。

社内SNS・チャットツール

社内SNSやチャットツールは、従業員同士の交流促進に適したツールです。業務ツールで業務外のコミュニケーションを取りづらい場合もあるので、オフの場を会社が設けておくことで、安心して参加することができます。

多くの場合、積極的に参加する従業員と、見るだけの従業員、まったく見ない従業員に分かれます。全員を参加させることは難しいので、積極的に参加してくれる従業員に感謝を伝えながら、見るだけの従業員が参加したくなるように巻き込んでいく運用がポイントです。

オフィス内コミュニケーションスペース

オフィス内に気兼ねなくコミュニケーションが取れるコミュニケーションスペースを設置することで、部署を越えた交流を期待することができます。執務スペースで業務に関係のない雑談を行うことに気後れする従業員も多いので、「ここは会話を推奨するスペース」と明確になった場所が必要です。

ただ、「あえてスペースに行く」という行動を促す必要があります。会社によっては福利厚生のスナックやドリンクを準備したり、マッサージチェアやリラックスグッズを設置したり、どのようにすれば従業員が行きたくなるかを考えて設計・デザインに取り組んでいます。

1on1ミーティング

大きな社内イベントや非日常なコミュニケーションも重要ですが、やはり日常の中で一緒には働く人とどのようなコミュニケーションを取っているかが、従業員エンゲージメントや働きやすさの中では大きなウェイトを占めます。

1on1ミーティングでは、従業員が抱える問題や課題を拾いあげ、適切な支援を行うきっかけになります。定期的に、継続的に行いながら、従業員から出てきた内容には、「対応できる」「対応できない。その場合の代替案」までしっかりと回答することで、信頼関係を構築していく必要があります。また、上司と部下の関係性だけではなく、メンターや同期など、対話相手を変えることで異なる効果を期待できます。

部活・サークル制度

業務だけではなく、仕事を離れたオフの交流も社内コミュニケーションにおいては重要です。共通の趣味で社内につながりをつくることができる部活・サークル制度を会社が支援・推奨することで、部署や役職を越えたコミュニケーションが生まれます。

社内コミュニケーション活性化を実現した事例

事例:株式会社メンバーズのハイブリッド型グループ社員総会

事例:従業員主体でリブランディングに取り組んだ富士酸素工業株式会社

静岡県東部エリアを中心に、法人・個人向けのガス事業を展開している富士酸素工業株式会社は、2022年に創業100周年を迎え、プロミス(経営理念)を従業員主体で策定するプロミス策定プロジェクトや、CI(会社ロゴ)・ユニフォームのリニューアル、従業員や取引先・消費者を対象にしたイベントなど、さまざまな周年記念施策を1年以上かけて展開しました。

事例:SAPジャパン株式会社の50周年記念ファミリーデー

事例:森永乳業グループのオンライン社内表彰イベント『Morinaga Milk Awards』

森永乳業株式会社は、「社員一人ひとりがみずから考え行動する自律型組織」を目指した組織づくりの一環として、理念・行動指針の理解を深める『夢共創フォーラム』と、社内表彰制度『Morinaga Milk Awards』を、オンライン社内イベント形式で実施しました。

事例:社員主体で描く豊通マテリアル株式会社の新経営ビジョン策定プロジェクト

事例:株式会社ミクシィの、企業文化を育みアップデートする1on1ミーティング

株式会社ミクシィでは、社内で自然発生し、定着した1on1ミーティングでミクシィらしい企業文化を育んでいます。

事例:110周年のAGCが取り組んだ社員専用TV局と全社イベント

AGC株式会社は110周年の節目に、国内全グループ会社を巻き込んだ110周年プロジェクトを立ち上げ、社内外にさまざまな社内コミュニケーション施策を展開しました。

事例:株式会社アカツキの“らしさ”を育む理念浸透モデル

株式会社アカツキは2010年の設立以来、“偉大な幸せ企業”を目標に掲げており、その実現に向けて『Akatsuki Heart』と名付けたアカツキの哲学を定め、浸透に取り組んでいます。

事例:株式会社LIFULLが取り組む全社横断プロジェクト『ビジョンプロジェクト』

株式会社LIFULLでは、社員一人ひとりが「経営理念と自身の仕事の繋がり」を理解し、「経営理念を実現するための行動」ができている状態をつくり出すために生まれた全社横断プロジェクト『ビジョンプロジェクト』に取り組んでいます。

社内コミュニケーション活性化を成功させるポイント

目的と目標を明確にする

社内コミュニケーション活性化には、活性化させることで実現したい目的や目標があるはずです。現状と比較したときに、何が問題になっているのか、どのようなテーマを設定すると、実現したい状態が実現できるのかを整理するようにしましょう。「従業員全体」を対象にした施策を考えがちですが、入社時期や所属部署、ライフステージなどによって、従業員のおかれた状況はさまざまです。何かしらのコミュニケーション施策を実施する際は、目的や目標を明確にし、必要に応じて対象ごとにメッセージを切り分けるなど、戦略的に設計・実行する必要があります。

コミュニケーション手段を適切に選択する

社内コミュニケーションには、社内イベントやワークショップ・研修などの非日常な施策から、社内報や社内SNSといったメディア活用、1on1ミーティングやランチの交流、雑談まで、さまざまなコミュニケーション手段があります。やり過ぎても従業員の負荷になるため、目的や対象に合わせて、適切な手段を選択することが必要です。また、最初から大きな成果を求めず、従業員が手軽に参加しやすい方法を選ぶことも大切です。

参加者の声を聞いて改善に生かす

施策はやりっ放しではなく、参加した従業員の声や要望を積極的に聞きに行き、次回以降の施策に取り入れていくことが大切です。従業員が自分たちのアイデアや意見を出しやすい環境をつくり、「自分の意見が反映される」「無視されずに受け止めてくれる」という体験をつくると、従業員の参加意識は高まります。また、参加した従業員だけでなく、参加しなかった従業員が「なぜ参加しないのか?」「どうしたら参加してくれるのか」も重要な要素になるので、恐れずに向き合うようにしましょう。

成果を定量的・定性的に可視化して検証する

社内コミュニケーション活性化の取り組みは、エンゲージメントサーベイや社内アンケートなどで、その成果を可視化していきましょう。定量的なデータと定性的なデータを取得することで、コンディション変化を把握でき、次の課題を的確に設定できるようになります。こうしたアンケートの場合、全体の平均数字だけで判断しないようにすることも重要です。重視するべき年代や役職など、セグメントを分けて効果を検証することで、全体数字の中からは見えない傾向が見つかることも多くあります。

諦めず、継続的に取り組んでいく

社内コミュニケーション活性化は、一時的な取り組みではなく、持続的な取り組みが必要です。中途半端な取り組みは、従業員からの信頼を損ね、従業員エンゲージメントの低下を引き起こします。社内コミュニケーションを求めない従業員も一定数いるため、社内コミュニケーション担当はときに厳しい言葉が投げかけられることもあります。それでも根気強く、組織や個人のことを考えて継続的に取り組むことで、従業員の意識や組織文化の変化が生まれていくはずです。

社内コミュニケーション活性化の悩みならゼロインに相談ください

社内コミュニケーション活性化に取り組むためには、中長期的な目線でコミュニケーション戦略を計画・実行する必要があります。しかし、対応できるノウハウやリソースがなく、どこから手をつければ良いのか、どこまでやればいいのか、分からず実施に踏み切れない企業の方も多いのではないでしょうか。

「社内コミュニケーション活性化の基本的な取り組み方や考え方を知りたい」「インナーブランディングの考え方を取り入れたい」「従業員エンゲージメントによりフォーカスした施策にした」など、社内コミュニケーションにおけるお悩みは、年間200件以上の豊富なプロデュース経験にもとづいて社内コミュニケーション活性化・インナーブランディング支援を提供する株式会社ゼロインにご相談ください。

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まとめ

社内コミュニケーション不足は、従業員エンゲージメントや生産性の低下、離職率の増加など、企業運営に悪影響をおよぼします。逆に、社内コミュニケーション活性化を実現できれば、スムーズな業務推進、従業員定着率の向上、さらに企業ブランドの形成やイノベーション創出など、企業の飛躍に向けた大きなメリットが期待できます。

まずは、自社で社内コミュニケーションに関してどのような問題が起きているのか、現状把握から課題設定を行い、実現したいゴールや目的に応じて施策をプランニングしていくことが必要です。さまざまな企業の取り組み事例を参考にしながら、イキイキとしたコミュニケーションを増やしていきましょう。

この記事の著者

中島 浩太

株式会社ゼロイン
2008年、株式会社ゼロインに新卒入社。インナーブランディング・社内コミュニケーション施策をプロデュースするコミュニケーションデザイン事業、ゼロインの管理部門、新卒採用担当、新規事業を経て、現在はコーポレートブランディング室において広報(社内広報・社外広報/PR)とマーケティングを担当。
インターナルブランディングの魅力的な取り組みを紹介するウェブメディアCAPPYの編集長として、さまざまな企業における企業文化づくりや組織活性化の取り組みを取材。

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